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2008-11-24(Mon)

MTS手数料

クリップボード

MTS=メイプル・トレード・スペース
ゲーム内からアクセスでき,ネクソンポイントとゲーム内のさまざまなアイテムを
プレーヤー間で取引できる,運営者公認のリアルマネートレード(RMT)システム

最低取引額は110ポイントで,利用には手数料がかかり,
① 登録にゲーム内通貨で5000メル
② 取引が成立すると,基本手数料100ポイント取引額の10%
が徴収される



なお,いつものことながら,「これが青少年のお金の価値観に悪影響を与える」とか,
その手の議論にはJISは興味がない

JISが興味があるのは,MTSでどういう経済現象が起きているかである





MTS手数料

手数料
手数料
 徴収額 = 取引額 × 0.1 + 100
 徴収率 = 0.1 + 100 / 取引額


徴収額は手数料の定義どおり,取引額の10%に基本手数料を足したもの
徴収率は徴収額を取引額で割ったものである

取引額が小さいところでは基本手数料100ポイントが大きく利き,
取引額が大きくなってくると,10%の追加手数料が利いてくる

注目すべきは,小額取引では税率が取引額の100%を超えているところであろうか


購入者
221p
 → 
 → 
販売者
110p
手数料
111p


販売者には110pの価値しかなく,かつ購入者には221pの価値がある
なんでそれで取引が成立するのかを考えるとおもしろい,一体それはなんなんだろう

まあ,結局は品物自体はほぼ無価値で,労力に値段をつけているだけなのだな






税金の市場効果

平衡カーブ1毎度の平衡曲線
平衡カーブ2実際に市場で取引される額は,
平衡価格Peと平衡量Qeの積 Pe×Qe

平衡カーブ3供給者に課税

ここでは税率70%に設定
供給カーブが上方にシフト
平衡カーブ4値上がりした分需要が減る

課税分をネクソンに徴収され,
結果的に収入も減る


定性的ではあるが,税率が上がると取引量も減る
従って,課税しまくればネクソンの収入が増えるかというと,そうでもない

税収確保のため,タバコの税率を上げて一箱1000円にするという議論が今春政治家の間で”流行って”いた.だが,価格が上がると多くの喫煙者が禁煙に走るので税収は増えないというのが市場経済の原理.

まあ,非喫煙者からすれば,税金関係なく禁煙が進むことはうれしいことだけどね






価格転嫁

税金がかかったとき,課税分をどちらが負担するのかが一つの問題である
供給者が全額負担する場合,購入者が全額負担する場合,先ほどのように折半する場合

それらの現象を平衡曲線を絡めて説明してみる

平衡カーブ3課税

先ほどの3番目のグラフ
平衡カーブ4市場原理に基づいた折半

価格は上昇しているが,供給者も税金を一部負担
販売利益も減っている
平衡カーブ5供給者全額負担

税金もそうだが昨今の原料価格高騰
仕入れ値は上がっているが,消費者のために値上げを見送るという”美談”がニュースや新聞で取り上げられる

だが,一種の値下げ競争のようなもの.需要に見合った供給が維持できない
平衡カーブ6消費者全額負担(価格転嫁)

供給者が利益を確保したまま,課税分を全額値上げによってまかなう.価格が上がれば需要は減るので利益を確保できるかというと別問題である




ちなみに需要関数を累乗関数と仮定すると(根拠は例のごとくメイポ1の大富豪),

pq微分
p:価格,q:取引数,c = -ln4/ln5 = -0.86


需要曲線上では,供給者の収益 pq は q に対する単調増加関数
供給量が多くできれば価格は下がるが,個数との積を取ると収益が上がっていく

『少量を高く売る』 < 『安く大量に売る』



また,均衡価格で税金を折半するのがもっともよいわけで
おおよそ販売者と購入者で税金を半々で受け持つのがもっとも効率がよい

そうするとMTSではフリマ商品よりも多少安く売らないといけない
買うほうは若干高めで買わないといけない

売れるのであればフリマで売るほうが購入者・販売者双方効率がよい







基本手数料100ポイント

さて,一般論はこの程度にして,メイポの話に戻ろう
MTS手数料は基本手数料100ポイントと,消費税10%に分かれている



税率

何が変かというと,高く出せば出すほど税率が下がるということだ
『できるだけ安いほどよく売れて利益が増える』という先ほどの結論と逆である

ある程度以上安い商品になると,かえって高く売るほうが得だという可能性が出てくる


pq微分2

p:税込み価格,p':販売者取り分,q:取引数
b:基本手数料,t:消費税+100%,c = -0.86


今度は価格によっては微分値がマイナスになる点が存在する

具体的な極値は
p = b / ( 1 + c ) = 714 (ポイント)

表示価格714ポイント以下の商品は高めに出した方が販売者の利益が確保できる
(販売者取り分では558ポイント)




例)
 原価400ポイント(表示価格540ポイント)の商品がMTS全体で100個売れるとする
 総売り上げ54000ポイント,売り手収益40000ポイント,税金14000ポイント

 仮にその商品を500ポイント(表示価格650ポイント)で売るとする
 今度はMTS全体で81個に減少する
 総売り上げ52650ポイント,売り手収益40500ポイント,税金12150ポイント

基本手数料が高いと,売れる数が少なくなっても相場が高い方が,
市場全体で見れば大きな利益をあげられる






「1000ポイント以下のMTS商品は高い」

これまで何度か言ってきた経験則の数値的根拠が示されてしまった


結局のところ,安すぎる商品はMTSには向いていない

基本手数料100ポイントという設定は,『取引商品の主流を1000ポイント以上に引き上げる』という副作用をもたらしている




 なお,4次僕経済考察は前提にかなり根拠がない数字を用いている
 実際にそのとおりになるのかというと,多分ならないと思う

どちらかといえば経済考察というより,『こんな数学モデルが与えられたとき,そういう結論を導くことができる』という,数学利用の例題に主眼を置くことをテーマとしている






カテゴリー タイトル 投稿日
経済考察
次回黒字狩り神話2008年12月13日   
前回 30%が呼んでいる2008年11月11日
全職スキル振り ― 総目次


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